心理的安全性の調査結果は？職場の課題と施策を解説

職場の心理的安全性を「高い」と認識する組織は61％にのぼる一方、課題を感じる組織も60％ありました。人事・人材育成の担当者を対象にした調査の結果から、職場づくりの現状や推進を妨げる要因、実施されている施策を確認します。

調査の対象や期間は？

株式会社LDcubeが、人事・人材育成の責任者・担当者を対象に実施したウェブアンケートです。調査期間は2026年5月29日から6月11日までで、有効回答数は232件。調査委託先はProFuture株式会社です。ここでいう心理的安全性とは、懸念や疑問、アイデアを率直に発言しても、対人関係上のリスクを安全に取れると誰もが感じられる環境を指しています。

職場の心理的安全性は高いと認識されている？

自社の職場を心理的安全性が高いと「とても思う」「やや思う」と回答した組織は、合わせて61％でした。一方、「あまり思わない」「まったく思わない」は計39％です。ただし、職場の心理的安全性に課題を感じている組織も60％に達しました。高いという認識と課題感は両立しており、職場の現状評価だけでは、取り組みが十分に機能しているか判断しにくいことがうかがえます。

心理的安全性を高めると何を期待できる？

期待する効果として最も多かったのは「メンバー間の信頼・敬意の向上、連携強化」で66％。続いて「イノベーションと創造性の向上」が54％、「失敗から学ぶ体制の強化」が49％でした。「ハラスメント防止」は32％です。心理的安全性は、単に職場を居心地よくすることだけではなく、率直な意見交換や挑戦を支えるものとして捉えられています。

取り組みを妨げる要因や実施中の施策は？

推進の障壁では「変わりづらい組織風土」が35％で最多。「経営層・管理職の理解不足」は30％、「職場が仲良し集団になる」は29％でした。効果的な展開方法が分からない、社内で教えられる人がいないという回答もあります。実施中の施策は「定期的な1on1ミーティング」が37％、「コンプラ・ハラスメント研修での取り扱い」が32％、「コミュニケーション研修」が24％。一方、「特に施策は行っていない」も33％でした。

まとめ

・調査対象は人事・人材育成の責任者・担当者で、有効回答は232件 ・心理的安全性が高いとの回答は61％、課題を感じるとの回答は60％ ・期待される効果は信頼や連携の向上が最多 ・組織風土や管理職の理解が、推進の障壁として挙がった ・施策を検討する際は、職場の実態を確かめ、対話や継続的な改善につなげたい

編集者コメント

「高い」と「課題がある」が同時に多い結果は、心理的安全性を一度の評価で測り切れないことを示す手がかりになります。施策の有無だけでなく、意見を出せる環境が日々の職場でどう受け止められているかを確かめることが、次の行動を選ぶうえで重要です。